TOP > 対中ビジネスコラム > Q10.自社の製品が中国では市場があるかどうか、調査をしたい。
具体的にどのようにマーケティングをすすめていったらよいだろうか?
【ビジネスで1番よく使う中国語Eメール&SNS】
2021年9月発行
中国語でEメールを書くとき、SNSで交流するときにそばに置いておきたい一冊。
中国は日本の26倍の国土面積を持ち、人口も10倍以上です。
しかも人々のニーズもライフスタイルも刻々と変化しています。
成熟しきった日本市場の感覚で中国市場に飛び込むと、大きな失敗を犯してしまいます。
事前にマーケット調査を入念に実施して、試験的に開始するのが穏当な戦略といえるでしょう。
最大のポイントは、ターゲットを「絞り込む」ことです。地域を絞り込み、顧客層を絞り込むことです。
そしてもうひとつのポイントは、既成概念にとらわれずに様々な商品をテスト販売して、実際の売れ筋を調べることです。
たとえば、中国人は生ものを食べない、という古くからの【常識】がありましたが、勇気をもって経験した誰かが「野菜サラダはとても健康によい」とか、「ドレッシングやマヨネーズをかけたらおいしかった」などと言い始めれば、自分も試してみたいという好奇心、あるいは一部の人だけ良い思いをするのは羨ましい、自分も経験してみたいという「隣の芝は青い」心理効果が生まれ、それが流行すれば、ヒット商品になるわけです。
古い人なら信じられないような、マヨネーズやサラダなど以前のタブー商品の流行がすでに都市部では見られます。
同時に、時流に乗ることも大切で、たとえば以前失敗して撤退したコーヒー、カレーやピザなどが、今では大流行しています。
マクドナルドも進出当時は「鳴かず飛ばず」でしたが、中国人のライフスタイルの欧米化に合わせ、いまでは当たり前になりつつあります。
以前失敗したから、これからもダメ、ということでもないのです。
マーケティング手法としては、携帯電話メールなどで多数のアンケートを集める方法があります。
ただし、この方法では、景品や特典目当ての回答が多く、正確性に欠けるうえ、裏づけを実証することもできません。
やはり、もっとも正確な方法は、ターゲットを絞り込んだ上で、特定の地域の、特定の対象と直接面談ヒアリングして調査する方法でしょう。
しかし、なかなか外国企業の調査には答えてくれないのが中国人、中国企業ですから、ここは信頼できる政府系調査会社に調査を依頼する方法が正解と思われます。
調査内容が具体的であるほど、結果も具体的となり、事業を開始しやすくなります。
また、この方法であれば、トレースも可能であるため、優良な現地事業パートナーや販売ルートを見つけることができる可能性もあります。
あわせて、事業開始に必要な政府の許認可手続きを調べ、申請と決裁の正しい手続きルートを確認することもでき、一石三鳥といえます。
中国ビジネス・コンサルタント
1981 年 一橋大学卒業 横浜銀行入行。
1984 年 北京大学に派遣留学ののち銀行北京事務所開設、初代駐在。
1988 年 海外経済協力基金 ( 現・国際協力銀行 ) 派遣出向。
2001 年 銀行を退職し、独立。著書、雑誌連載等多数。
チャイナ・インフォメーションHP ブログ
主な著書
「中国との付き合い方がマンガで 3 時間でわかる本」
「中国ビジネス<超>成功戦術 252 」
「中国投資マーケティング戦略マップ」
「中国進出失敗・トラブル事例集」
「最新版中国投資・会社設立ガイドブック」(以上、明日香出版社)
「中国ビジネスのツボ」( 重化学工業通信社 )
「仕事の中国語 速習パック」(株式会社アルク) 等 他多数
次回2月は
「Q11.知人の中国人から投資話を持ちかけられた。どこまで信用できるだろうか?」
というテーマでお送りします。
お楽しみに!